Teachersとは?Teachersとは?

Teachersとは?

人材マネジメント成功の秘訣は「Teachers」!
日本語レベルが高い人材を育成→紹介で雇用ニーズにお応えします

「Teachers」とは、日本語を使って働きたいローカル人材と日本語人材の採用に悩む日系企業様をマッチングさせるサービスです。独自の研修を経た日本語講師が、ローカル人材に日本語を指導しています。

「Teachers」が提供する
サービスのメリット

講師&生徒/紹介費用の支払い/人材紹介サービス/無料レッスンと研修/人材募集企業

メリット01
ビジネス日本語やビジネスマナーを習得した即戦力の人材を採用しやすい
メリット02
日本語講師として、好きな時間帯に働いて収入を得ることができる
メリット03
日本語レッスンやビジネスマナー研修を無料で受けられる機会が得られる

「Teachers」は、日本語&ビジネスマナーを習得した日本語人材を紹介した日系企業様から紹介手数料をいただく形で運営しています。そのため、日本語レッスンやビジネスマナー研修を無料で受けることできます。

「Teachers」が信頼できる理由

30年以上にわたって日本の伝統文化「着物」の魅力を伝え、着物講師の育成や着付け指導の実績が豊富な「日本和装ホールディングス」のグループ会社が経営しています。

「Teachers」が信頼できる理由

  • ベトナム国内の人材紹介ビジネスライセンスを取得したNihonwasou(Vietnam)Co.,LTD.が運営
  • JCCH(ホーチミン日本商工会議所)に加盟しており、日系企業とのネットワークがある
  • 一般公団法人「吉田育英会」も協力
  • 独自の日本語教育ノウハウ「日会話(※)を中心としたカリキュラム」を提供している

※日会話とは、商標登録済(特許6164696)の日本語検定にこだわらず日本語でのコミュニケーション能力を優先した考え方の日本語教室です。

What’s日本和装?
1986年設立。無料きもの着付け教室の運営を行う。株式会社矢野経済研究所のランキング(2019年7月調べ)において「企業の信用度が高い」「通いたい着付け教室」「知っている着付け教室」など全21項目で1位を獲得
出典:日本和装は21冠

「Teachers」の理念
~急激に加速する日本企業のグローバル化と人材確保の課題~

日本企業のグローバル化が加速している昨今。現地事業の拡大には日本語を使えるローカル人材が欠かせませんが、多くの企業が日本語人材の採用・育成に苦戦しているという現状があります。「日本在外企業協会の調査(※)」によるとグローバル経営を進展させる課題の1位が、「ローカル社員の育成(71%)」。、現地でのニーズがあるにもかかわらず、日本語人材の採用と育成に困っている企業が非常に多いことがわかります。
しかし、困っているのは企業だけではありません。現地の若者は日本企業への就職に強い憧れを持っていますが、実際に日本企業に就職できるのはほんの一握り。たとえ、採用されたとしても要職には就かせてもらえないケースが多くあります。理由のひとつとして考えられるのが、習得している日本語レベルの低さと、日本独特の文化や基本的なビジネスマナーを知らないこと。

東南アジア諸国には学び・成長の意欲を強く持ったローカル人材が多くいますが、日本語やビジネスマナーを習得する環境がないため、就職の機会に恵まれない――というケースが少なくないのです。
そこでNihonwasou(Vietnam)Co.,LTD.は、日本和装グループが創業より培ってきた「きもの着付け教室」の講師育成ノウハウや日本文化の醸成ノウハウなどを東南アジア諸国に展開しようと考えました。そこで誕生したのが、日本語がわからない人に無料で日本語を教え、レベルの高いビジネス日本語を身につけた人材を育て、採用に悩む日系企業様へ紹介するという「Teachers」の事業です。
日本語人材の育成および効率的な人材マッチングという唯一無二のビジネスモデルをもとに、東南アジア各国にいる優れた人材を発掘・育成し、日系企業で活躍する人材を多数輩出することで、人材と企業の理想的なマッチングを実現します。

※引用元:「日系企業における経営のグローバル化に関するアンケート調査」結果報告|一般社団法人 日本在外企業協会

日系企業拠点数と日本語教育のニーズ

外務省の海外在留邦人数調査統計(平成30年要約版)によると、現地法人化された日系企業は3万6,499拠点あり、日系企業全体の約半数を占めています。地域別に見ると、アジアが約48%を占めます。以下、東南アジア諸国の拠点数を見てみましょう。

※出典 海外在留邦人数調査統計(平成30年要約版)|外務省

タイ 3,925拠点
インドネシア 1,911拠点
ベトナム 1,816拠点
フィリピン 1,502拠点
マレーシア 1,295拠点
ミャンマー 438拠点
カンボジア 309拠点

国際交流基金が行った2018年度の調査では、海外の日本語教育機関と日本語教師数は2015年度調査と比べて大きく増加していることがわかりました。

※表は左右にスクロールして確認することができます。

2015年度調査結果 2018年度調査結果 増減
機関数 16,179機関 18,604機関 +2,425機関(+15.0%)
教師数 64,108人 77,128人 +13,020人(+20.3%)
学習者数 3,655,024人 3,846,773人 +191,749人(+5.2%)

※出典 2018年度版「海外日本語教育機関調査」結果(国際交流基金)」

教師数の増加率は過去最多で、特にベトナムやミャンマーにおける増加率が顕著という結果に。学習者においては、タイとベトナムで増加。ベトナムの日本語学習者は3年の間で10万人以上増え、+169%という大幅な増加率を見せています。
このように海外で日本語を学ぶ人たちが増加している理由のひとつに、「日系企業への就職」という目的が挙げられ、日本語能力を活かした就職を考えている学習者が多いことがわかります。英語が話せるよりも日本語が話せる方が高収入であることを彼らは知っています。だから日本語を学ぶ人が多いのです。

東南アジア諸国への進出増加が著しい日系企業において、ローカル社員に日本語を学ばせる流れがあることは間違いなく、日系企業で働く目的を持った日本語学習者は今後も増えていくでしょう。
海外進出を視野に入れている日本企業が現地でオフィスを構えた際に、日本語でコミュニケーションできるローカル社員の採用がスムーズに行えたら、どれほど助かるか――。「日本語人材が欲しい日系企業」「日本語を活かして働きたいローカル人材」「日本語を教えたい講師」の3者のニーズを叶えるというのが、「Teachers」が提供する価値なのです。

「Teachers」が育成する人材の特徴

「Teachers」が育成する日本語人材には、即戦力につながる2つの強みがあります。それは、「会話力」と「日本文化と習慣への理解力」です。

「Teachers」が育成する人材の特徴

会話力が武器のローカル人材を育成

読む、書く、聞く、話すのうち、「Teachers」が最も力を入れているのは、「話す」です。その理由は、コミュニケーションの基本は「会話」だと考えているからです。
多くの日本語学習者は、「日本語能力試験」を受けて日本語習得レベルを認定されます。しかし、この試験は日本語を読む力と聞く力の測定には適していますが、現地法人で働くときに不可欠なコミュニケーションの要となる「日本語の会話力」を測る日本語検定やテストではありません。
会話力を鍛えるには、講師も生徒も日本語で話す「直接法」での学習と、日系企業で働くモチベーションを保ちながら学ぶ環境が重要です。Teachersは、会話力を重視した「日会話(商標登録済)」という漢字を使わないオリジナルカリキュラムを用意しており、”生きた会話”を学べます。また、Teachersへ登録した日系企業は、日本人のことを理解し会話力に優れたローカル人材を求めています。Teachersで日本語をマスターすれば登録された日系企業の紹介を受けられるので、モチベーションをキープしながら学ぶことができます。

日系企業が求める人材=日本への理解・興味がある

日系企業は、日本語能力があるだけでなく、「日本や日本人のことを理解し、興味を持っているローカル人材」を求めています。
「日本語ができても、日本人の働き方を理解していないと仕事ができない」
「日本人社員と一緒に働くなら、日本人の考えや価値観を理解している人材が望ましい」
日系企業の採用担当者や社員たちには、「日本語人材=日本人を理解している」という考えがあります。日本語を学ぶなら、言語の習得という目的以外に、日本の文化や習慣、価値観についての理解も必要です。日本には海外には見られない独特の礼儀作法やマナーがあるため、こういった文化・習慣・マナーを知らずして日系企業で働くことは難しいと言えるでしょう。
Teachersでは、日本人の講師によるビジネスマナー研修制度を用意しています。そのため、Teachersの生徒は日本文化をしっかり理解したうえで日本語をマスターすることができます。